環境（E）

モノづくりの本道で地球環境に貢献

当社は、環境理念として「自然と環境の明日を担い、豊かで持続可能な社会の創造に貢献」することを定めています。地球環境を保護するため、常に技術・製品の開発に努め、自らの事業活動を通じて環境への負荷を低減するだけでなく、環境汚染の予防・環境保全に継続的に取り組んでまいります。

環境に関する取り組み

活動ハイライト

取り組みの柱	直近の取り組み

環境方針に基づく環境経営の推進

ISO14001認証取得拠点数3拠点（海外拠点含む）
事業を通じた約25,000トンのCO2の削減を目指すKPIを策定
ナノファイバー使用のリターンフィルタの寿命を3000時間に大幅伸長

環境方針

社是、仕濾過事（ろかじにつかふる）を通じて、地球環境保全に貢献する。
当社はフィルタメーカーとして、環境問題が今後の重要課題であることを認識し、以下の通り活動を展開する。

環境目的・目標を設定し、継続的な改善を推進するとともに、必要に応じて見直しを行う。
環境関連法規制およびその他の要求事項を遵守し、環境汚染の防止に取り組む。
当社の事業活動に関わる環境影響のうち、次の項目を重点テーマとして取り組む。
（１）天然資源およびエネルギーの消費量削減。
（２）環境負荷物質の管理強化と低負荷物質への代替促進。
（３）廃棄物の排出量削減と製品のリサイクル技術の推進。
（４）周辺地域への環境汚染の予防と環境保全の推進。
当社で働く全ての人員に対し環境方針の周知徹底を図るとともに、協力企業に対しても理解と協力を求める。

環境管理体制

環境管理体制図

当社では、国内はもとよりフィリピン・セブ工場、中国・蘇州の開発拠点でもISO14001：2015認証を取得し、社長自らが主導して品質保証本部が主管するISO事務局のもとで、環境対策を行っています。
製品製造時に多くのエネルギーを消費するものづくり企業として、各拠点で再生可能エネルギー由来電力の購入や太陽光発電システムの導入を順次進めており、再エネ100宣言への参加を目指しています。

: 拡大; 佐賀新工場パース図

気候変動への取り組み

製品を通じた気候変動への対応

環境へのインパクトが小さいナノファイバー技術を中心に、フィルタ製品の研究開発や販売を通じた気候変動への対応を日々進めています。
例えば、建設機械に使用される油圧オイルフィルタの高性能化（精度向上、圧損の低下）を図ることにより、少ないオイル量でも十分な機能を発揮できるようになり、オイルタンクのコンパクト化や建設機械の小型化を実現しました。これらは建設機械に使われる燃料使用量を縮小し、結果としてCO2排出量の削減に貢献しています。また、エアフィルタ事業やヘルスケア事業でも、フィルタの長寿命化や繰り返し使える高性能マスクの開発・生産により、廃棄物削減を通じた環境への貢献を図っています。

サステナブルFITs※を利用した気候変動関連への投資

サステナブルファイナンスによって調達した資金を利用し、従来製品に比べて環境に与えるインパクトが小さい合成高分子系ナノファイバーの生産設備の増設やリサイクル装置の導入など、環境および社会課題解決に資する事業を推進します。
※「新株予約権（サステナブルFITs）の発行」参照

再生可能エネルギー由来電力の導入と、エネルギー監視システムによる消費削減への取り組み

2020年11月より段階的に、国内の3拠点（横須賀メディアラボ、佐賀事業所、YRP 新研究開発センター）で、再生可能エネルギー由来電力への切り替えを進めています。特に、2021年10月より稼働を開始した佐賀新工場は、計画当初より工場内で使われる電力の全てを再生可能エネルギー由来電力で賄えるように設計しました。また、個々のラインごとの使用状況をモニターできる電力監視システムも導入し、使用電力の「見える化」によって、さらなるアクションにつなげていきます。これらの対策によって、年間632トンのCO2を削減できる見込みです。

環境負荷低減への取り組み

佐賀工場で発生する排水は、活性汚泥による微生物処理を経た後、目の細かい膜によるろ過（物理的処理）とpH調整（化学的処理）を行い、水質が基準内に収まっていることを確認してから外部に排出されます。外部機関による検査を定期的に受け、排水の質を常に基準以下に抑える体制を整えています。

廃棄物削減への取り組み

長寿命サイクル製品の開発は、廃棄物の削減に直結します。当社では、長寿命化を実現したロングライフフィルタや、繰り返し使用が可能な高性能マスクの開発によって省資源に貢献するとともに、中長期的には合成高分子系ナノファイバーを用いた製品のリサイクルシステムの構築を目指しています。
商品である以上、環境性能とお客様ニーズの両立がなければ良い製品にならず、結果的に環境への貢献も限られたものとなってしまいます。今後も、開発とマーケティング・営業が一体となって取り組み、より環境性能の高い製品の開発を進めてまいります。