ヤマシンフィルタのESG経営

「仕濾過事」の社是のもと、サステナブルな社会の実現に向けESG経営を強化し、さまざまな社会課題の解決に貢献していきます。

サステナビリティマネジメント

サステナビリティ方針の策定

当社は、創業以来、半世紀以上社是としてきた「仕濾過事」(フィルタビジネスを通じて社会に貢献する)を、当社グループのサステナビリティ方針として掲げることを決定しました。これからも、当社グループの事業活動が社会や環境に及ぼすプラスおよびマイナスのインパクトを考慮しながら、さまざまなステークホルダーから寄せられる期待や関心を受容するESG経営を推進していきます。

 

サステナビリティ方針

 

「仕濾過事(ろかじにつかふる)」~ フィルタビジネスを通じて社会に貢献する 

 

ヤマシンフィルタは「仕濾過事(ろかじにつかふる)」の社是のもと、サステナブルな社会の実現に向けて、フィルタビジネスで培った強みを生かし「環境」「空気」「健康」に関する社会課題の解決に貢献してまいります。

サステナビリティ推進体制

サステナビリティ推進体制図

サステナビリティ推進体制図

当社は、2021年度に代表取締役社長の諮問機関として、「YSS(Yamashin Sustainable Solutions)委員会」を設置しました。当委員会は、経営企画室長および執行役員が委員長を務め、全ての執行役員を含む計約20名が出席しています。
SDGs推進やESGの取り組みについてYSS委員会で月1回議論し、その内容を取締役会や経営会議へ報告しています。直近では、中長期環境目標について議論を進めています。

2022年度のYSS委員会での主なテーマ

  • リスクと機会 財務的影響額算定
  • Scope1, 2, 3集計整理
  • TCFD提言に沿った情報開示の整理
  • 人権デュー・ディリジェンス、人権方針策定   ほか

社外からの評価

FTSE Blossom Japan Sector Relative Index

当社は、FTSE Russellにより構築された各セクターにおいて、相対的にESGの対応に優れた日本企業のパフオーマンスを反映するインデックス「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に初選定されました。

  • FTSE Russel(l FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)は、第三者調査の結果、ヤマシンフィルタ株式会社がFTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。

ヤマシンフィルタグループのマテリアリティ

マテリアリティ特定

当社は、GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードで示されたプロセスに則り、社是「仕濾過事」および「ヤマシンフィルタの価値創造」のもと、当社グループのマテリアリティ(重要課題)を選定しました。これらの項目は、YSS委員会にて社会・環境課題を俯瞰した上で、当社における関わりや、あり方を約半年にわたり議論し、経営会議での承認を得て確定したものです。

特定プロセス

STEP1

課題の整理

  • ガイドラインやフレームワーク等の項目を参考に、当社グループにおける事業領域や主要な取り組みとの関連性を踏まえ、重要課題の候補を抽出
  • これらの課題に対して、社会発展のために当社が貢献できること(プラスのインパクト)および当社が果たすべき基本的な社会的責任(マイナスのインパクト)の両方の視点から重要課題候補をテーマごとに整理
  • これらの候補に対し、経営幹部を対象とした勉強会にて認識を深化

<参照にしたガイドライン、フレームワーク等>
GRIスタンダード、ISO26000、SDGs、FTSE・MSCI等のESG評価項目

STEP2

課題の重要度評価と仮案策定

  • STEP1で整理した重要課題候補について、「ステークホルダーへの影響度」と「当社グループにとっての重要度」の2軸で重要度を評価。経営幹部へのアンケートを踏まえ、各重要課題にさらに重み付け
  • マテリアリティおよびコミットメント案の作成
課題の重要度評価と仮案策定
STEP3

妥当性の確認とマテリアリティの組織承認

  • マテリアリティとコミットメント案の作成検討に当たり、YSS委員会における社外有識者との意見交換や社内ディスカッションを約半年以上にわたり実施
  • 特定したマテリアリティとそれらに対するコミットメント案は、経営会議に報告・承認

特定したマテリアリティおよび中長期目標

当社は、特定したマテリアリティをもとに、今後は取り組むべき方針の設定や、各マテリアリティに関連するKPIの設定および管理主管・方法等、マネジメント体制の構築を含め検討していきます。また、マテリアリティについてはステークホルダーからの期待・要請、社会動向や事業環境の変化および取り組みの進捗に応じ、適宜見直すことでPDCAを回していきます。

中長期目標